イーサリアムが過去最高値に迫り、XRPも新記録を更新する中、仮想通貨市場は「アルトコインシーズン」に突入したとの声が広がっている。Fear and Greed Index（市場心理指数）は現在71を示し、「強欲」水準にあることから、市場全体に対する強気な見方が広がっている状況だ。
こうした中、Bitcoin Hyper（HYPER）は、拡張性と処理速度の向上を目指す初のビットコインLayer2チェーンとして注目を集めており、「次に買うべき新興仮想通貨」としての地位を固めつつある。
米国の仮想通貨規制整備がビットコイン急騰を後押し──次に爆発する通貨は？
仮想通貨業界の環境は急速に変化しており、現在、投資家はかつてないほど規制の明確化を重視している。そうした中、米国議会はステーブルコイン（価格が法定通貨と連動する仮想通貨）規制に関する初の全国法案を可決した。
この「Genius法（ジーニアス法）」では、ステーブルコインを発行する銀行や金融機関に対して厳格なルールを設け、保有者の保護策も盛り込まれている。また、仮想通貨が証券か商品かを明確化する「Clarity法案（クラリティ法案）」も大きな支持を得ている。
これまでステーブルコインは主に取引の媒介として利用されてきたが、今回の法整備は、より広範な一般層への普及を示唆している。
Blockchain Association（ブロックチェーン協会）のサマー・マーシンガーCEOは、今回の法整備について「米国のデジタル資産政策における決定的な転換点」と表現した。このニュースが報じられた直後、ビットコイン価格は約5%上昇し、120,998ドル（約1,940万円）に達した。
ビットコインが12万ドルの壁を超え、過去最高値を更新したことは、同資産が単なる投機対象を超え、マクロ経済資産として成熟してきたことを示している。機関投資家や企業、政策立案者もビットコインを真剣に捉えるようになってきた。
ドナルド・トランプ前大統領の仮想通貨支持や規制整備への姿勢も、市場の楽観ムードに拍車をかけている。Blockware（ブロックウェア）の2025年第3四半期レポートでは、年内にさらに36社の上場企業がビットコインを自社資産として保有すると予測されており、合計で170社超に達する見通しだ。
一方で、インフレ圧力や金融緩和期待が強まる中、ビットコインのような非中央集権型で供給制限のある資産への需要は高まっている。ただし、ビットコインの時価総額が2.4兆ドル（約384兆円）に達していることから、短期的な爆発的成長の余地は限られているとの見方もある。
そのため、投資家は高成長が見込まれる代替プロジェクトに注目しており、ビットコインを基盤とするBitcoin Hyperのようなプロジェクトが「次に爆発する仮想通貨」として期待されている。
ビットコイン代替として注目の新興仮想通貨──次の100倍銘柄はこれか
Bitcoin Hyper（HYPER）は、ビットコインのスケーラビリティ問題に対応するために設計された初のLayer2スケーリングソリューションである。トランザクションの高速化とコスト削減を実現するこのプロジェクトは、現在進行中のプレセールで350万ドル（約5億5,000万円）を調達し、日次で平均10万ドル（約1,560万円）の資金が流入するなど、関心が高まっている。
同プロジェクトは、Canonical Bridge（カノニカル・ブリッジ）という仕組みを通じて、ビットコインを指定アドレスに預けることでLayer2での利用が可能になる。この構造により、即時処理・低手数料・迅速な引き出しが実現され、ビットコインにこれまで欠けていた拡張性がもたらされる。
現在、イーサリアムの価格上昇に伴い、アルトコインやLayer2関連銘柄全体にも資金が流入しており、Bitcoin Hyperも同様の注目を集めている。ビットコインが過去最高値の12万ドル（約1,920万円）に迫る中、投資家の関心は、ビットコインの決済機能、分散型金融（DeFi）、ミームコイン、分散型アプリ（dApps）といった実用性の向上に貢献するプロジェクトに移っている。
また、Bitcoin Hyperはステーキング報酬の高さでも注目されており、現在の年利（APY）は約250%と、長期保有によるパッシブインカムを狙う投資家にとって魅力的な選択肢となっている。
Techpoint Africaなどの仮想通貨系メディアや、Crypto Boyといったインフルエンサーもこのプロジェクトを取り上げており、「100倍、あるいは1000倍のリターンを生む新しい仮想通貨ICO」として注目されている。
プレセールへの参加は公式ウェブサイトから可能で、ETH（イーサリアム）、USDT（テザー）、BNB（バイナンスコイン）などの仮想通貨に加え、デビットカードやクレジットカードでの購入にも対応している。また、「Best Wallet」アプリ経由での購入も可能だ。